ドライブレコーダーを活用する自動車保険を比較!
各社の事故対応の仕組みや割引の有無も
目次
ドライブレコーダー(ドラレコ)と自動車保険
運転中や停車中の映像を記録し、自身の運転を振り返ることができるだけではなく、交通事故・当て逃げなどの記録を残すことができるドライブレコーダー。
このドライブレコーダーの録画機能を利用して、事故時の対応や過失判定などのスピードと精度を向上させようとする自動車保険(任意保険)が増えています。
ドライブレコーダーの映像は、ほぼすべての保険会社で、事故時の証拠として有効(※映像の提出は任意)であるほか、大手損保では、契約者に自社のドライブレコーダーを貸し出して、事故時のスムーズな連絡や状況確認に活用する「ドライブレコーダー特約」も提供。
愛車にドライブレコーダーを取り付けている方、これから取り付けようとしている方にとって、このような自動車保険とドライブレコーダーの関係は気になるポイントでしょう。
「ドライブレコーダーを付けていると、保険料が割引になる自動車保険はある?」
「ドライブレコーダーを貸してくれる自動車保険があると聞いたけれど、どんなもの?」
など、ドライブレコーダーと自動車保険に注目し、保険料割引の現状や、ドライブレコーダー特約のメリット・デメリットなどを解説します。
自動車保険に「ドライブレコーダー割引」はあるの?
すでにドライブレコーダーを装着済みの方であれば、ドライブレコーダーを利用することで保険料が割引になる自動車保険があればうれしいもの。
しかし、残念なことに2019年2月現在、個人向け(ノンフリート契約)の自動車保険で、ドライブレコーダー割引を導入しているものはありません。※法人向け(10台以上)のフリート契約はあり。
その理由は、ドライブレコーダーと事故率の因果関係が、まだはっきりとしたデータとして表れていないためと言われています。
ただし、ドライブレコーダーを装着したドライバーは安全運転意識が向上するというアンケート結果もあり※、もしも今後、ドライブレコーダーの導入が交通事故の防止につながるという有用性が立証されれば、保険料の割引が導入される可能性が高いでしょう。
また、保険料の割引がない場合でも、ドライブレコーダーの映像が事故の際に役立つケースがあることは事実です。
保険会社の中には、事故解決のためにドライブレコーダーを役立てることを明記しているところもあり、なんらかのかたちで事故の記録を取れるようにしておくメリットは大きいと言えるでしょう。
※ ドライブレコーダーを使用した個人向け運転支援サービス「DRIVING!」お客さまの声より(損保ジャパン日本興亜)
ダイレクト型の自動車保険として17年連続で売上No.1を誇るソニー損保の自動車保険。
平日・土日を問わず事故受付やロードサービスの手配・事故対応のフィードバックなどを行う。事故判定にはドライブレコーダーのデータも積極的に活用。ダイレクト型自動車保険の中でも手厚い事故対応に定評がある。
ロードサービス拠点は全国9,000箇所。セキュリティ大手・セコムとの提携で、全国2,800箇所からセコム隊員が事故現場に駆けつける「セコム事故現場かけつけサービス」を提供している。
インターネット割引(10,000円OFF※)や、契約者向けの優待サービス(クラブオフサービス)も充実。
※ 支払回数によっては、記載の割引額ちょうどにならない場合あり。
自動車保険の「ドライブレコーダー特約」とは?メリット・デメリットと各社の比較
一方、自動車保険の「ドライブレコーダー特約」とは、どのような補償なのでしょうか?
ドライブレコーダー特約は、現在、「東京海上日動」「損保ジャパン日本興亜」「三井住友海上」「あいおいニッセイ同和」の大手損保4社が提供する事故検知サービスです。
ドライブレコーダー特約を申し込むと、保険会社からドライブレコーダーが貸与されます。ドライブレコーダーには通信機能がついており、事故を検知すると保険会社に自動で連絡が行き、安全確認や、保険会社との通話ができるようになっています。
事故の映像や音声は保険会社に送信され、状況確認や過失判定などに使用されるため、契約者はあらかじめプライバシーポリシーに同意したうえで利用することになります。
また、事故のときだけではなく、普段の運転を記録し、安全運転のためのアドバイスをしてくれるのも、ドライブレコーダー特約の特徴。運転技術に自信のない方にとって役立つサービスと言えるでしょう。
ドライブレコーダーの利用は有料で、東京海上日動が月額650円、他の3社は月額850円となっています。
保険会社が貸与するドライブレコーダー以外の機種は使用できないため、自前のドライブレコーダーを装着している方は、現在のものが無駄になってしまう点が、ドライブレコーダー特約のデメリットと言えます。
自動車保険のドライブレコーダー特約を比較
保険会社名 | 自動車保険 | 月額利用料 | 事故対応 | 安全運転診断 |
---|---|---|---|---|
東京海上日動 | ドライブエージェントパーソナル | 650円 |
|
あり |
損保ジャパン日本興亜 | DRIVING! | 850円 | ||
三井住友海上 | GK見守るクルマの保険(ドラレコ型) | 850円 | ||
あいおいニッセイ同和 | タフ 見守るクルマの保険(ドラレコ型) | 850円 |
ドライブレコーダー特約のメリット
- 事故の際は自動で保険会社に連絡
- 安全確認、ロードサービスやかけつけサービスの手配などを行える
- 通話機能があり、事故の際に保険会社と連絡を取り合える
- 映像や音声が自動で送信され、事故の早期解決に役立つ
- 安全運転診断・運転アドバイスなどを受けられる
- 車間距離など、事故につながりやすい状況をアラームで知らせてくれる
ドライブレコーダー特約のデメリット
- レンタル料金がかかる。月額650~850円
- 取り付けは契約者が自分で行う
- 行き先などの行動が筒抜けになる(必要なとき以外の送信は行われない)
- 提供する保険会社が限られる。大手損保4社のみ。
- 保険会社から貸与されるドライブレコーダー以外は対象外
- 自動車保険を解約した時点でドライブレコーダーも返却する必要がある
ドライブレコーダー特約と自費購入のドライブレコーダーではどちらがお得か?
保険会社のドライブレコーダー特約は、録画機能以外にも事故の自動検知など様々なサービスを受けることができます。
しかし、ドライブレコーダーのレンタル料金として、年間8,000円から1万円ほど費用がかかる点が最大のネック。
また、ドライブレコーダーを提供している保険会社は、現在のところ大手損保4社のみに限られます。いずれもディーラーなどを通じて加入する「代理店型」の自動車保険ということもあり、ネット契約が可能な「ダイレクト型」の自動車保険と比較すると、保険料が割高な傾向がある点には注意が必要です。
保険会社のドライブレコーダー特約を利用するのと、自前でドライブレコーダーを購入し取り付ける場合とでは、どのような違いがあるのでしょうか?
市販のドライブレコーダーも進化している
保険会社から貸与される貸与されるドライブレコーダーは、LTE通信機能を備えており、契約車両の運転データをつねに収集しているほか、いざというときには保険会社と通話することもできます。
市販のドライブレコーダーで、このような通話機能を持つものは多くありませんが、GPS機能付きの機種であれば車の位置情報を記録し、伝達することが可能です。
また、Wi-Fi機能のある機種は、スマホアプリと連携させることで、録画した画像をスマートフォンで確認することができます。Wi-Fi対応のドライブレコーダーには、運転データをもとに安全運転診断をしてくれるものもあります。
一方で、事故の際の保険会社への通知や画像・音声の送信を自動で行う機能はないため、通報・データの提供は自分で行う必要があります。
市販のドライブレコーダーの価格帯は1万円台から2万円台が相場。純粋に費用のみで比較した場合は、自費購入のドライブレコーダーのほうが「ドライブレコーダー特約」よりもコストパフォーマンスは高いと言えるでしょう。
ドライブレコーダー特約にするか、自費購入のドライブレコーダーにするかを迷ったときは、特約のメリット・デメリットが、市販のドライブレコーダーと比較してどの程度プラス&マイナスになるかをチェックしてみましょう。
すでに自前のドライブレコーダーを持っている場合は、ドライブレコーダー特約ではなく、このようなサービスを利用するのも選択肢の1つです。
損保ジャパン日本興亜ホールディングスのグループ会社・セゾン自動車火災保険が販売するダイレクト型自動車保険。
独自の保険料体系により、事故率が低い40代・50代の保険料を割安※に設定している。
ガス欠や車両故障に対応するロードサービス拠点は全国13,000箇所。事故の際は全国2,400箇所の拠点からALSOK隊員が駆けつける「ALSOK事故現場安心サポート」も提供している。
インターネット割引(10,000円OFF※新規・継続とも)や、早割(最大600円OFF)などの割引制度も充実。
※ 本商品内・同条件で、他世代との比較。
事故の記録を残すことは大切!ドライブレコーダーで備えつつ自動車保険も最適なものを選ぼう!
ドライブレコーダーが普及し、実際の事故解決に活用されるケースも増えてきたことによって、自動車保険でも、ドライブレコーダーを活用する動きが高まってきました。
交通事故の際に重要となるのは、事故の状況を証言してくれる目撃者の存在と言われています。事故当事者同士の意見が食い違った場合でも、冷静な第三者の意見によって解決が図られることは多く、ドライブレコーダーは、その目撃者の役割を果たすものとして、今後も重要度が増していくはずです。
保険会社が提供する「ドライブレコーダー特約」はメリットの多いサービスですが、自動車保険料&レンタル料金のコストが割高に感じる場合は、市販のドライブレコーダーでも十分な証拠能力を持っています。
万一の事故に備えて記録を残せるよう、なんらかの備えをしておくとともに、保険料や事故対応の面でも、ご自身に最適な自動車保険を選びましょう。
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