生命保険・医療保険は、加入して終わりではなく、定期的な見直しが必要です。加入者が経験する就職・結婚・出産・定年退職といったイベントの中で、その人に必要な保障の内容・金額が大きく変わってくるためです。

保険の見直しは、必要な保障額を計算したり、各社の保険を比較したりと、なにかと面倒なイメージがありますが、基本的には万一の時や病気・ケガで働けなくなった時に、「自分自身も含めて、経済的に困る人がいるかどうか」を考えると、必要な保障や保障額をスムーズに割り出すことができます。

ここでは、生命保険と医療保険の見直しのタイミングを解説します。
今、生命保険や医療保険に加入している人も、これからそれぞれの保険への加入を考えている人も、保険見直しのタイミングとポイントを把握して、最適な保険選びに役立てましょう。

保険見直しのタイミング

一般に、保険の見直しが必要になるのは、さまざまなライフイベントが発生した時です。
たとえば、結婚や出産で扶養家族が増えたときには、万一のことを考えて死亡保障を厚めに準備する必要があり、子供が独立したあとや定年退職後は、夫婦の医療保障と、どちらかが死亡した場合の相手の生活費が確保できさえすれば、その他の保障は不要になります。
このように、必要保障額はつねに一定ではなく、時間の経過ともに変動するため、大きなライフイベントが起こったときには、今まで加入していた保険を見直すことが必要です。

下記は、保険の見直しが起こりやすい時期と、保障額の増減をまとめたものです。

≪ 保険見直しのタイミング ≫

 就職したとき

就職して社会人になったばかりの頃は、年齢も若く、体も健康であることが多いため、病気や死亡のリスクは小さくなります。独身のあいだは、いざという時の保障は貯金と公的保険でまかなうことも可能。
ちなみに、自分で保険に加入した覚えがなくても、親が医療保険や生命保険をかけてくれているケースがあります。その場合は、加入している保険の死亡保障や医療保障の「保障内容・保障額・保険期間・保険料」をチェックしましょう。死亡保障が大きすぎる場合や、月々の保険料が負担になる場合は、既存の保険を解約し、保険料の割安な保険に乗り換えるのも一つの方法です。

死亡保障

独身者であれば、死亡保障は原則として葬式代（300～500万円程度）で充分です。ただし、親を扶養しているなど、自分の死によって経済的に困る人がいる場合は死亡保障が必要になるケースもありますので、現在の貯蓄額をチェックしたうえで、残された人が生活を維持できるだけの保障は準備しておきましょう。

≪ 必要保障額シミュレーション≫

医療保障

就職したばかりで貯金が少ない場合は、自分自身の病気・ケガへの備えとして、医療保険への加入を検討するのがおすすめです。入院給付金は日額5,000円が一つの目安。保険料を抑えるには、20代・30代の保険料を安めに設定しているネット保険を活用すると良いでしょう。

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 結婚したとき

結婚したときは、夫婦のうち家計を担っているほうの死亡保障が重要になります。また、貯蓄の有無によって夫婦それぞれの医療保障も検討しましょう。
就職したときと同様、親がかけてくれている医療保険や生命保険がないかどうかも確認しておく必要があります。死亡保障と医療保障、それぞれの「保障内容・保障額・保険期間・保険料」をチェックし、不足分は、保障額を増額するか、新しく生命保険・医療保険に加入して補います。

死亡保障

結婚相手が専業主婦（主夫）などで収入がない場合は、家計の担い手に対して、共働き世帯よりも多めの死亡保障が必要です。反対に、共働きで夫婦ともが家計を分担しているときは、収入額と貯金額のかねあいによっては、それぞれ死亡保障が必要になるケースも。

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医療保障

夫婦の貯金額が少ない場合、入院費用や生活費などをまかなうためにも、医療保険を検討するのがおすすめです。特に、出産・育児を控えている場合や住宅購入を計画している場合、転職予定がある場合など、すぐにまとまった貯金を作ることが見込めない場合は、子育て中や定年後の医療費をまかなうためにも、終身型の医療保険を考えるとよいでしょう。保険料を抑えるには、20代・30代の保険料を安めに設定しているネット保険がおすすめです。

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 転職したとき

転職したときは、転職先の福利厚生を必ずチェックしましょう。たとえば、大企業では独自の死亡退職金や孤児育英金、入院時の給付金などを用意していることがあります。企業の団体保険は、民間の保険よりも安い保険料で加入できることも多いため、転職先にこのような制度がある場合は積極的に利用しましょう。
反対に、転職でそれまでの団体保険から抜ける場合や、会社員から自営業に転向する場合は、多くの場合、死亡保障・医療保障ともにアップさせる必要があります。

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 子供が生まれたとき

死亡保障

子供が生まれたときは、夫婦のうち、特に家計をメインで担っているほうの死亡保障額が大きく跳ね上がります。子供の成人（大学卒業）までを目安に、子供の養育費＋教育費をまかなえるだけの死亡保障を準備しましょう。一般に、幼稚園～大学までの子供の教育費（入学金・授業料・塾・おけいこ代含む）は、すべて公立の場合で約814万円、すべて私立の場合で約2,049万円。また食費や被服費など、生まれてから大学卒業までにかかる養育費は、約1,640万円と言われます。
子供のための死亡保障額は、子供の成人や大学卒業を目安に見直しが可能となるため、安い保険料で多額の保障が準備できる掛け捨て型の定期保険を活用すると良いでしょう。

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医療保障

子供自身の医療保障を準備する必要があります。また、育児中のケガや入院は家計に与えるダメージが大きくなるため、夫婦のうち育児を専門で行なう人にも医療保障を準備しておくのがおすすめです。特に貯金が少ない場合は、不足の医療費を保険でカバーすると良いでしょう。

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 住宅を購入したとき

住宅を購入すると、ほとんどの場合、住宅ローンとセットの「団体信用保険」に加入します。契約者に万一のことがあった場合、融資機関が契約者に代わって借入額を返済するため、以降の住宅ローン支払が免除されます。そのため、住宅購入時に住宅ローンを組んだあとは、そのぶん必要保障額を減額できます。ただし、実際にローン契約者が死亡し、住宅ローン支払いが免除となった場合でも、固定資産税や都市計画税、（死亡直後は相続税）などの支払いが発生する点には注意しましょう。

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 子供が独立したとき

子供が成人・大学卒業・就職などで独立したあとは、夫婦のみの生活となるため、死亡保障の見直しが可能になります。また、老後も視野に入れた資金準備と医療への備えを考えましょう。

死亡保障

子供のためにかけていた死亡保障を解約し、葬式代や配偶者の生活費などをカバーするための必要最低限の死亡保障のみを残します。養老保険など、貯蓄性のある保険に入っている場合は、満期時をチェックし、保障内容と保険料、現在の貯蓄との兼ね合いで、満期まで継続するか、保険を解約するかを決めます。

医療保障

加齢とともに医療費の負担が増加する可能性が高くなっていくため、長期入院や介護費用なども視野に入れ、医療保障を重点的に準備しましょう。すでに加入している医療保険がある場合は、定期保険か終身保険かを確認し、定期保険の場合は保障が切れる年齢をチェック。貯蓄と総合して、金額に不安があるようであれば、終身保険への加入を検討しましょう。

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 定年退職をしたとき

定年退職をしたときは、退職金やそれまでの貯蓄で一定の財産ができていることも多く、また年金受給が始まる一方で、加齢にともなう医療や介護への不安が大きくなります。そのため、定年後の保障プランでは、死亡保障の比率を少なめに、医療への備えを大きく見積もるのが基本です。

死亡保障

定年後の死亡保障は、子供の独立後と同様、配偶者の生活費や葬式代を中心に考えます。定期保険の場合は、貯蓄との兼ね合いを見て解約・更新の停止を考えても良いでしょう。貯蓄性のある年金保険・養老保険などは、払込期間の満了時期と満期金額をチェックし、契約の満了を待つのも一つの方法です。

医療保障

死亡保障と同様、貯蓄額との兼ね合いが重要になる医療保障ですが、定年後、会社の健康保険や団体保険などから外れる場合は、最初に、企業の任意継続被保険者制度や国民健康保険への加入、家族の健康保険の被扶養者になるなどの方法を検討して、公的医療保険の下地を作りましょう。次に、加入中の医療保険がある場合はそれをチェックし、保険期間満了で医療保障がなくなったり、契約が更新され、保険料が大幅に上がることなどがないかを確認します

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【番外編】保険の更新や満期

現在、加入している定期保険の満期が近くなったときは、保険を見直すタイミングの一つです。定期保険は、10年や20年といった所定の契約期間がすぎたあと、自動で契約が更新されますが、加入時の年齢があがっているため、ほとんどのケースで更新後の保険料が大幅にアップします。
そのため、保険満期の連絡がきたときは、保障内容と現在の自分のライフステージをチェックして、保険の見直しを行ないましょう。子供の年齢や、貯蓄額、その他の保険の保障内容（住宅ローンの団体信用保険や、厚生年金・健康保険などの公的保険、自動車保険、火災保険など）との兼ね合いで、必要保障額を再計算するのがおすすめです。

≪ 必要保障額シミュレーション≫

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