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徹底比較!保険VS貯蓄

保険に加入する場合、メインとなる2つの大きな考え方があります。一つは「加入する保険を必要最低限にして、そのぶんのお金を貯蓄に回す」という考え方、もう一つは「貯蓄型の保険を利用して、保険で貯蓄もできるようにする」という考え方です。
現在主流となっているのは、前者の考え方で、必要な保障を吟味し、保険料の安い定期型や掛け捨て型・カスタマイズ型といったシンプルな保険を活用することによって、家計に余裕を持たせられる、保険の見直しが簡単になる、保険の内容を理解しやすい(保険金の請求漏れ等が起こりにくい)、といった複数のメリットを受けることができます。

しかし、保険と貯蓄をわけた場合、絶対に必要な保障とはなんなのか、どれくらいのお金を貯蓄に回せばよいのか等、保険でカバーする部分と貯蓄でカバーする部分の線引きに悩む方は多いのではないでしょうか。
また、「貯蓄型の保険は定期預金代わりになるのでは?」「保険料が掛け捨てになるのはもったいない」という、後者の考え方を持つ人も少なくありません。

そこで今回は、「保険と貯蓄」をテーマに、保険と貯蓄のバランスのとり方や、貯蓄機能を持つ保険のメリット・注意点などを解説します。

Chapter1:保険でカバーすべきもの、貯蓄でカバーできるもの

保険と貯蓄の関係を考える上で場合に知っておきたいのは、保険と貯蓄それぞれの機能です。
保険は契約してすぐに保障が開始されるのが最大の強み(がん保険等、一定の待機期間がある保険を除く)。たとえば、住宅を新築して一ヵ月後に火災で全焼した場合でも、保険であればすぐに再建費用が支払われます。貯蓄に比べて資金を準備するまでにかかる時間を短縮できるため、すぐに動かせる現金が少ない時や、金額そのものが大きくなる保障(補償)については、保険を検討すると良いでしょう

一方、貯蓄のすぐれた点は流動性です。銀行の定期預金等であれば、必要な場合はすぐに解約でき、預入期間中の元本割れもありません。入院などで急遽現金が必要になった場合の資金については、ある程度の金額を常に貯蓄で持ち、いざというときはそこからカバーをするのも一つの方法です。

保険でカバーすべきもの

  1. 子供がいる場合の稼ぎ手の死亡保障(生命保険)
  2. 住居や家財の損害補償(火災保険)
  3. 自動車・バイク等の事故補償(自動車保険・バイク保険)

貯蓄でカバーできるもの

  1. 病気やケガによる入院・手術・通院等の保障(医療保険・がん保険・女性医療保険等)
  2. 扶養家族がいない場合の死亡保障(生命保険)
  3. 子どもの教育費・進学費、老後の生活資金など(学資保険、養老保険)

保険でカバーすべきもの

保険でカバーしなくてはならないのは、万一のことがあったときに貯蓄だけでは対処しきれないほどの多額の費用が発生するケースです。たとえば、一家の稼ぎ手の死亡時場合や、自動車で人身事故を起こしてしまった場合などに必要となるお金は数千万円に及ぶことも多く、一般家庭の貯蓄でまかなうことは困難です。そのため、これらの保障(補償)に関しては、保険でリスクを軽減できるようにしておくことが大切です。

1. 生命保険(扶養家族がいる場合)

一家の稼ぎ手に万一のことがあった場合の死亡保障は、特に幼い子供のいる家庭で考えておきたい保障の一つ。子どもが成人・独立するまでにかかる養育費や教育費、配偶者の生活費などは、遺族年金等の公的保障を考慮してもなお不足するケースが多いためです。
このようなリスクに備えるために活用されるのが、死亡保険(生命保険)であり、現在の家計と万一の時の家計を比較し、足りない部分を補うのが基本のかけ方になります。
いくらの保障を準備するかは、稼ぎ手の現在の働き方(正規雇用か非正規雇用か、会社員か自営業か)や、子どもの進路(公立・私立の選択、大学進学の有無)等によって変わるほか、遺された家族の動向によっても変化します。たとえば、現在、専業主婦の妻が、夫を亡くしたあとに就職口を探すとすれば、そのぶんの必要補償額を少なく見積もることができます。このように、万一の時を実際にシミュレーションしてみることで、より現実的な保険金額を算出でき、高額すぎる死亡保障をかけて高い保険料を払うことになったり、まったく保障を用意せず、いざという時に困るといった事態を避けることができます

≪ 必要保障額シミュレーション ≫

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2. 火災保険

火災保険は、火災や土砂崩れ等で現在の住宅が使用不能になった場合に備えて考えておきたい補償です。住宅の補修や再建に必要な資金は、損害の規模によって数百万~数千万円にのぼる場合もあり、多くの家庭が貯蓄でカバーできる範囲を超えています。これらのリスクを軽減するのが火災保険であり、火災や水災・風災などで家屋が受けた損害をカバーするためにかけられます。
いくらの補償を準備するかは、住宅取得にかかった費用をそのまま適用するか、住宅の延べ床面積と耐火構造からおおよその保険金額を算出して決めます。また、高台やマンションの場合、水災などの余分な補償をはずすことで保険料を節約することができます
火災保険は、不動産会社や銀行に、住宅の購入時・住宅ローン借り入れの際などに案内されることが多いため、補償内容を良く知らないまま加入しているケースも多く見られますが、他の保険と同様に補償内容や補償額を見直して、有利な火災保険に乗り換えることもできます
ちなみに、賃貸で加入する火災保険は、入居者の家財部分に対してかけられるのが一般的で、持ち家の火災保険と同じく、見直しが可能です。

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3. 自動車保険・バイク保険・自転車保険

自動車・バイク・自転車などに乗る人のための任意保険も、いざという時のために備えておきたい補償です。あやまって事故を起こした場合に必要となる損害賠償額は、事故の規模や被害の程度によっては、何千万円といった支払い義務が発生する場合もあり、火災保険と同じく一家庭が貯蓄で賄える範囲を超えています。
また、ガス欠やキーの綴じ込み、バッテリー上がり等をサポートしてくれるなど、生命保険や火災保険と比較して、より日常的なトラブルに対応している保険が多く、備えておいて損のない補償と言えるでしょう。
自動車保険やバイク保険にいくらの補償をかけるかは、対人・対物補償といった相手への補償は「無制限」でかけられるケースが増えてきているほか、必要に応じて、自分自身や同乗者への補償、車を運転していない場合に遭った自動車事故等への補償を追加するかけ方が一般的です。
最近では、保険料の割安な通販型の自動車保険・バイク保険の人気が高まっており、中でも、インターネット割引を用意している自動車保険やロードサービスが充実した自動車保険が注目を集めています

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貯蓄でもカバーできるもの

保険でカバーするべき保障(補償)がある一方で、家計の状況によっては、保険でなく貯蓄で備えてよい保障もあります。たとえば、国や会社などが手厚い保障制度を設けている医療分野、すぐには必要でない学資金や老後資金などが、貯蓄でカバー可能な保障の代表と言えるでしょう。

1. 医療保険・がん保険・女性医療保険

公的医療保険制度への不安がささやかれるなか、医療保険や女性医療保険、がん保険等、医療保障をメインとする保険の人気が高まっています。ただし、医療保障は公的保険と貯蓄である程度カバーができる保障の一つ。たとえば、国民健康保険や健康保険の医療費負担はもともと3割に抑えられているうえ、1ヶ月の治療費が8~9万円を超えた場合に支払われる「高額療養費制度」も付帯しています。さらに会社員の場合は、長期療養に対して休業4日目~1年6か月まで給料の3分の2を支給する「傷病手当金」制度もあるため、当座の手術代や入院費用をまかなうだけの貯蓄があれば、医療保障は必ずしも必要でないと言えるでしょう。
一方で、扶養家族を抱えており、自分の入院中も生活費がかかる場合や、住宅購入等で貯蓄が少なく、大きな病気やケガに対する保障が心もとない場合などは、万一の入院・手術に備えて医療保障を検討しても良いでしょう。

2. 生命保険(扶養家族がいない場合)

独身や子どものない共働き夫婦など、扶養する家族がいない場合の死亡保障も、貯蓄でカバーできる保障の一つです。自分に万一のことがあった場合に生活に困る人がいない場合、生命保険はまったくかけないか、かけても葬式に必要となる300~500万円程度で良いでしょう
ただし、保険は健康でないと加入に制限が設けられることが多いため、近々結婚や出産の予定がある場合などは、早めに加入を検討しておくのがおすすめです。

3. 子どもの教育費・進学費、老後の生活資金など

子どもの将来に向けての教育費や進学費、自分たちの老後資金など、必要となるまでに猶予がある資金については、貯蓄でカバーできる場合がほとんどです。保険商品の中でこれらの資金作りに活用されるのは、終身生命保険・年金保険・養老保険といった貯蓄型の保険ですが、多くは貯蓄商品のため、月々の保険料が1万円超~数万円など高額になりやすく、保険期間も30年以上など長期にわたる場合がほとんどです。現在の家計の中でこれらの保険料が負担となるようであれば、貯蓄型保険には加入せずに貯蓄を優先させ、余裕のできた時に貯蓄に回す額を増額していくと良いでしょう。
ただし、保険期間が10~18年と比較的短い学資保険は、貯蓄型保険の中でもメリットの多い保険の一つです。生命保険料控除の対象にもなるため、子どものいる家庭では貯蓄に回す支出の一部を学資保険に置き換えてもよいでしょう。

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Chapter2:貯蓄ができる保険とは?

それでは、貯蓄型の保険について、もう少し詳しくみていきましょう。
保険料を積み立てていき、満期になるとそれまで支払った保険料+所定の予定利率に基づいた上乗せ金が満期金としてもらえるのが、貯蓄型保険の大きな特徴です。つまり、予定利率の大小によって、その保険の貯蓄性が左右されるといっても過言ではありません。予定利率は、各保険会社が設定しており、市場金利や保険会社の業績に応じて変動します。

お宝保険とは

高度経済成長期やバブル期など、日本経済が好調だった時期に販売された保険は、予定利率が高い水準である場合が多く、この頃に加入した貯蓄型保険(終身保険、年金保険、養老保険など)は、少ない保険料で多くの返戻金がもらえる「お宝保険」と呼ばれています。お宝保険の予定利率は、じつに3.75%~5.5%。これは、500万円の貯蓄型保険に30歳の人が60歳払済で加入した場合、60歳までの保険料総支払額187万9,200~250万200円(月々の保険料は5,220~6,975円)で、満期金500万円を受け取れることを意味しており、金融商品としても非常に有利であったことがわかります。一般的には1996年(平成8年)4月以前に加入した貯蓄型保険であれば、お宝保険であるといわれますので、この時期に加入した保険がある場合は、即座に解約せず、満期時の受け取り金額等をチェックしてみると良いでしょう。

貯蓄ができる保険

お宝保険と同様の貯蓄型保険は、現在も販売されています。ただし、長引く不況とともに現在の保険の予定利率は大幅に引き下げられており、かつてほどの貯蓄効果は期待できません。
とはいえ、一部の学資保険・終身保険の中には、満期時の保険料が払込保険料を上回る「元本割れの少ない」保険も見られます。これらの貯蓄型保険を活用する場合は、保険料が家計を圧迫しない範囲で加入する、絶対に解約しない(保険料払込期間内の解約は元本割れとなるため)、の2点に注意することで、貯蓄型保険のメリットを受けることができます。

≪ 貯蓄ができる保険 ≫

アフラック『夢みるこどもの学資保険』

アフラック『夢みるこどもの学資保険』

貯蓄機能に特化した学資保険。返戻率(払込保険料に対する保険金の戻り率)が高く、加入手続きが簡単。10歳払済プランを利用すると、さらに返戻率を高くできる。

保険の種類 学資保険
保険期間 10歳、17歳、18歳
保険料払込期間 同上
保障内容 「学資一時金」+「基準学資年金額」+「学資年金×3回」
保険金額 120万円(基準学資年金額40万円)~1,500万円(基準学資年金額500万円)以内
※60万円単位(基準学資年金額は20万円単位)で設定可能
返戻率 111.3~122%
保険料(例) 12,470円/月
※子ども:0歳、満期年齢:18歳、保険金:300万円の場合
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ソニー生命『学資保険』

ソニー生命『学資保険』

アフラック同様、貯蓄機能に特化した学資保険。加入時はライフプランナーが各家庭を訪問し、商品の説明をするとともに、家庭内の保険の加入状況もチェックしてくれる。

保険の種類 学資保険
保険期間 17歳・18歳・20歳・22歳
保険料払込期間 同上
保障内容 Ⅰ型…満期時のほかに、中学校、高校進学、大学進学のタイミングで進学学資金を受け取り
Ⅱ型…17歳・18歳満期の場合、満期時に学資金を受け取り、20歳・22歳満期の場合は、満期時と大学進学時に学資金を受け取り
保険金額 50万円以上1,000万円以内
※10万円単位で設定可能
返戻率 111.8~126.5%
保険料(例) 12,420円/月
※子ども:0歳、満期年齢:18歳、保険金:300万円の場合
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アフラック『WAYS(ウェイズ)』

アフラック『WAYS(ウェイズ)』

アフラックの終身型生命保険。保険料払込期間終了後(60歳以降)は補償内容を4つのコースから選択できる。もっとも貯蓄効果の高い「年金コース」は返戻率が約120%。

保険の種類 生命保険
保険期間 終身
保険料払込期間 60歳まで
保障内容 60歳まで…死亡保障
60歳以降…「医療保障+死亡保障コース」介護年金コース」「年金コース」「コース変更なし」のいずれかを選択
保険金額 200~1,500万円
※100万円単位で設定可能
返戻率 120.1%
※「年金コース」に変更した場合
保険料(例) 5,382円/月
※男性:30歳、満期年齢:60歳、保険金:300万円
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東京海上日動あんしん生命『長割り終身』(通販)

東京海上日動あんしん生命『長割り終身』(通販)

東京海上日動あんしん生命の終身型生命保険。65歳の保険料払込期間終了後に解約をすれば返戻率は120%前後。ただし保険期間中の解約は元本割れとなる。

保険の種類 生命保険
保険期間 終身
保険料払込期間 65歳まで
※1年単位で設定可能
保障内容 死亡保障
保険金額 200~500万円
※100万円単位で設定可能
返戻率 120.05%
保険料(例) 4,611円/月
※男性:30歳、満期年齢:65歳、保険金:300万円
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chapter3:貯蓄と保険はライフプランとのバランスが不可欠

このように、保険と貯蓄は、どちらかに特化せず2つを併用してリスクを最小限にとどめる方法がおすすめです。また、家計に余裕がある場合は、銀行預金よりもやや有利な貯蓄型の保険を活用することで、必要な資金を貯めていくこともできるでしょう。
保険と貯蓄、それぞれのメリットを充分に活かすためには、自分に必要な保障(補償)を見きわめ、月々の家計に負担にならない範囲で保険をかけることや、将来的なライフプラン(住居購入や子どもの誕生など)をもとに資金計画を組んだり、節約などによって支出をコントロールし、貯蓄を増やしていくことも大切です。

過不足のない保障プランのために、保険でカバーする保障(補償)と、貯蓄に回せる部分をクリアにし、それぞれの家庭に最適な保険をピックアップしていきましょう。

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