目次

• 妊娠中の妊婦でも医療保険や共済に入れる？
• 妊娠中に医療保険・共済に加入するときの注意点
  • - 妊娠週数や健康状態によっては加入できないケースがある
  • - 特定の部位や疾病が不担保・減額となるケースがある
  • - 異常妊娠・異常分娩では健康保険が適用されるケースが多い
• 妊娠中の妊婦が加入できる医療保険は？
• 妊娠中の妊婦が加入できる共済は？
• まとめ

妊娠中の妊婦でも医療保険や共済に入れる？

妊娠したことがわかると、赤ちゃんに会える日への期待が高まるとともに、出産・分娩を無事に乗り切れるだろうか……と不安に感じる方も多いはず。

厚生労働省の統計によれば、日本の妊産婦死亡率は3.4％(※1)。米国の52％(※2)、ヨーロッパの16％(※3)と比較しても、圧倒的に低く、日本は世界の中でも安全な出産環境が整っている国の一つと言えるでしょう。

しかし、妊娠から出産にいたるまでの経緯は、妊婦の方ひとりひとり、そして同じ妊婦の方であっても、妊娠ごとに大きく異なります。
そして、どれほど医療が進歩しても、妊娠・出産には一定のリスクが伴うことも、また事実。
とくに妊娠中の切迫早産・切迫流産による入院や、分娩時の帝王切開・鉗子分娩などは、妊娠・出産時のトラブルの中でも比較的、発生頻度が高くなっています。

妊娠中のリスクに備えるためには、まず、妊婦健診を欠かさずに受けること、そして、産科医の指導のもとで体重管理やストレスコントロールを行い、心身ともに負荷の少ない生活を心がけることが第一です。

その一方で、万一の入院や手術に対して金銭面で備えたい、という場合は、民間の医療保険を活用するのも選択肢の一つ。
近年では、共済も充実した医療保障を提供しており、ぜひチェックしておきたい存在です。

そこで今回は「妊婦が入れる医療保険・共済」をテーマに、妊娠中の妊婦の方が保険に加入する際の注意点や、妊娠中でも加入できる医療保険・共済商品について解説します。

※1 妊産婦死亡数および率：1899～2016年（厚生労働省、国立社会保障・人口問題研究所）
※2、※3 地域別の妊産婦死亡率データ（WHO）

妊娠中に医療保険・共済に加入するときの注意点

1.妊娠週数や健康状態によっては加入できないケースがある

医療保険の中には、妊娠中の加入に制限を設けているものが大半を占めています。
一般的な医療保険であれば、妊娠27週の安定期までであれば、妊婦でも保険への加入を認めていますが、28週以降は引受不可としている保険会社がほとんどです。

また、既往症や現在の妊娠の状況によっても、加入できない場合があります。

ただし、女性を対象とした医療保険の中には、妊娠中の保険加入の基準を緩めている商品もあります。

たとえば、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命が提供する「フェミニーヌ」は、妊娠週数に関わりなく加入することができます。
※ただし既往症や現在の妊娠の状況によっては加入できないケースもあり。

2.特定の部位や疾病が不担保・減額となるケースがある

妊娠中に医療保険や共済に加入すると、特定の部位や疾病が不担保（給付金支払いの対象外）や給付金の減額対象となる場合があることも、妊娠中に医療保険・共済の加入する際の注意点の1つです。

不担保や減額の対象となるのは、子宮や卵巣といった身体の特定の部位の疾病や、帝王切開に代表される異常妊娠・異常分娩による入院・手術など。
それぞれの対応は保険会社や共済組合によって異なります。多くの場合、トラブルなく妊娠が終了し、一定の不担保期間を過ぎたあとは、本来の保障を受けられるようになりますが、妊娠中に異常妊娠・異常分娩が発生した場合は、次回以降の妊娠についても不担保が継続するケースがあります。

そのため、妊婦中のリスクに医療保険や共済で備えるのであれば、妊娠の前に加入するのがもっともおすすめです。

なお、コープ共済が提供する「たすけあい　女性コース」は、妊娠中に加入をした場合でも「不担保」ではなく「給付金の減額」という対応をとっています。保障の額が少なくなったとしても、有事の事態に備えたい場合は、このような共済が有力な選択肢になるでしょう。

3.異常妊娠・異常分娩では健康保険が適用されるケースが多い

切迫早産・妊娠悪阻などで入院する場合や、帝王切開・鉗子分娩などの手術・応急処置が取られた場合は、健康保険（公的保険）が適用され、実質の医療費負担は３割となります。
また、健康保険には「高額療養費制度」があるため、年収に応じて一ヶ月の自己負担額の上限が定められています。
（参考： 年収約370～約770万円で80,100円＋（医療費－267,000円）×1%）
さらに、働いている人であれば、入院等で4日以上休業すると「傷病手当金」の対象となり、給料の約３分の２の傷病手当金が支給されます。

異常妊娠や異常分娩の医療費は、通常の分娩費用に加えて支払うことになるため、金銭的な負担は発生しますが、健康保険の適用により、その金額は一定額に抑えられるケースがほとんどです。
妊娠中に医療保険に加入しても不担保となってしまうようであれば、これらの費用は健康保険からの手当金や家計の貯蓄でまかなうというのも、一つの考え方でしょう。

妊娠中の妊婦が加入できる医療保険は？

前述の通り、医療保険の多くは、加入できる妊娠週数に制限が設けられています。
ただし、女性向けに発売されている一部の医療保険では、週数による制限を撤廃しているため、妊娠中の妊婦でも加入が可能。

妊婦が入れる代表的な医療保険として知られる「フェミニーヌ」の場合は、通常の入院給付金に加えて、女性特有の疾病による入院で給付金が上乗せされる「女性疾病特約」が付帯しています。
帝王切開などの手術では、10万円もしくは5万円（入院の有無により異なる）、入院一時金や退院後の通院保障も付帯しており、医療保険の中でも手厚い保障内容が特徴。

ただし、妊娠中に加入した場合は、異常妊娠・異常分娩による入院や手術に一定期間の不担保がつくため、現在の妊娠にトラブルが起きた場合の保障を受けることは難しくなります。
医療保険のメリットを最大限に活かすのであれば、妊娠前、もしくは、妊娠と妊娠のあいだの加入がおすすめです。

フェミニーヌの保障内容

妊娠中の妊婦が加入できる共済は？

共済とは、生協（生活協同組合）が提供している相互扶助の保障制度です。
基本的なしくみは、保険とほぼ同等ですが、非営利で運営されているため、掛金（保険の保険料に相当）が割安という大きなメリットがあります。
また、毎年の決算で出た余剰金は、組合員に「割戻金」として還付され、おおむね掛金の20％程度が戻ってきます（※その年の決算により割戻金の有無や割戻率は異なる）。

妊婦が入れる共済としては、コープ共済の「たすけあい　女性コース」がひろく知られています。女性向けの保障が手厚く、女性特定の病気で入院した場合の上乗せがあるほか、帝王切開の場合は、手術共済金（L2000円コースの場合は4万円）が支給される点もコープ共済の大きな魅力です。

ただし、妊娠中に加入した場合は、加入から一定期間以内の入院に関しては、共済金の給付額が減額される点には注意しましょう。
※加入日から90日以内の入院の場合：通常保障額の30％、91日から180日以内の入院の場合：通常保障額の50％、181日から1年以内の入院の場合：通常保障額の70％
また、妊娠中で、妊娠に関して健康保険適用の検査、通院指示等をすでに受けており、かつ5年以内に帝王切開歴がある場合は、加入が不可となる点にも注意が必要です（帝王切開から5年が経過している場合は加入可能）。

コープ共済　たすけあい　女性コースの保障内容

まとめ

妊娠中はさまざまなリスクが考えられるため、万一に備えて医療保険や共済への加入を検討する妊婦は少なくありません。
事実、保険や共済は、不測の事態が起こりやすい妊娠・出産時のトラブルに、金銭面で備えることができる大変便利なサービスとして、高い人気を誇っています。

また、不安の多い妊娠・出産に対して、お守りのような役目を果たしてくれるのも保険や共済の大きな魅力です。

ただし、妊娠中に保険に加入することは、不担保や減額の可能性をはらんでいることも事実です。
最近は、女性側のニーズの高まりを受けて、妊娠・出産リスクに前向きに取り組む医療保険・共済も増えていますが、どこまで保障されるか、どのケースが保障の対象外となるか等は、加入の際にしっかりと確認しておきましょう。

現在、妊活中の方は、できる限り妊娠が明らかになる前に、医療保障を準備しておくことをおすすめします。

すでに妊娠中で、どうしても保険や共済に加入しておきたいという方は、今回の特集の内容も参考に、加入すべき商品を検討してみてはいかがでしょう？

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